一般財団法人 日本緑化センター

はじめに

この価格調査は、「建設物価」等で掲載していない緑化樹木、グラウンドカバープランツ（GCP）のうち、需要者ニーズの高いものについて情報提供し、需給の円滑化に資することをねらいとしている。

実施主体は、緑化樹木調達難易度判定会議（一般財団法人日本緑化センター・一般社団法人日本植木協会）で、全国の調査モニターによる市場価格調査結果をもとに、判定会議による確認にもとづき行うものである。

調査対象は、緑化樹木、GCPおよび庭園樹木とし、樹種の内訳は、表１に示すとおりである（調査結果の詳細は建設物価「未掲載樹種」を参照）。

 

緑化樹木をめぐる最近の動き

グラウンドカバープランツ（GCP）について、平成22年度から27年度まで６年間の供給可能量の推移を検討する。

草本類は平成27年度に1,543万鉢、24年度以降増える傾向を示している。

ツル性類は26年度にそれまでの減少から増加に転じ、27年度219万鉢と再び減っている。

ササ類は26年度から増加に転じ27年度は218万鉢となる。

ツル性類とササ類の数量規模はほぼ同じであり、草本類はこれらのおよそ7倍の供給水準にある（図1）。

 

 

ツル性類のGCPには、施工時にほぼ被覆を完成させる目的から、つる長を1.0mないし2.5mに仕立てる長尺物と呼ばれる生産品がある。

ヘデラ・ヘリックスなどは通常L=0.3mを標準とするが、L=1.0mの長尺物も生産されている。

L=2.5mに仕立てられる長尺物には、カロライナジャスミン、ムベ、アケビの3種類がある（表2）。

 

表２　ツル性類長尺物の供給可能量（単位：鉢）

 

平成27年度について草本類、ツル性類は上位20種類、ササ類、球根類は全種類を選び、平成22年度との数量変動を比較してみる（表3）。

 

草本類では、数量の増加している種類は、シバザクラ類、バーベナ・テネラ、ノシラン‘ピッタータス’の3種類、減少しているのはシャガ、メキシコマンネングサ、アジュガ・レプタンス、タイム類の4種類、残り13種類は同じ数量階層にとどまっている。

なお、タマリュウは約353万鉢（22年度）から約503万鉢（27年度）へ大幅な変動を記録している。

 

ツル性類の中で数量が増えているのは、テイカカズラ1種、減っているのは、ヘデラ・カナリエンシス、ニシキテイカ、オオイタビ、ビンカ・マジョール（斑入り）、ナツヅタ、カロライナジャスミン、スイカズラ、ムベ、ヘデラ・ヘリックス‘ゴールド・ハート’の9種類である。

 

ササ類は、コグマザサとカムロザサが同じ階層に止まり、アズマネザサが増え、残り5種は減っている。球根類は6種類が同じ数量規模を維持し、4種類が減っている。

 

GCPには多くの植物が含まれ、草本類の中には水辺空間の植栽に必要なヨシ、ガマ、スイレン類など水湿生植物があり、壁面緑化の完成度を高め、多様な施工空間を創出する素材として長尺物のツル植物の供給などこれからの需要を支える重要な植栽材料である。

 

表3　草本類、ツル性類上位20種類の供給可能量の変動（平成22年度→27年度）

出典：「緑化樹木の供給可能量調査」（一財）日本緑化センター・（一社）日本植木協会 平成22〜27年度

 

 

＜参考＞ ウメ輪紋ウイルス（プラムポックスウイルス）の緊急防除について

 

本病のまん延を防止するため、東京都青梅市及び日の出町の全域ならびにあきる野市、八王子市及び奥多摩町の一部地域を防除区域に指定し、防除期間を平成22年2月20日から平成27年3月31日として緊急防除を開始（平成22年2月20日施行）。

平成27年の調査の結果、愛知県一宮市などを防除区域に追加、東京都昭島市の一部の地域など、兵庫県伊丹市の一部の地域などでは3年間本病の発生が認められなかったことから防除区域から除外（平成28年3月6日施行）。

 

緊急防除

①感染している、または感染しているおそれがある植物については、抜根し、焼却等の適切な処理を行う

②ウメやモモなどの規制対象植物の生植物（種子及び果実を除く）は、防除区域からの持ち出しを禁止する

 

平成28年3月7日現在の防除区域は、植物防疫所のウェブサイト参照

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建設物価「未掲載樹種」